就活をしていて気になるのが、副業禁止の会社。
副業解禁のニュースが流れているとはいえ、未だに副業に対しては厳しいのが現実です。
さらに、副業禁止かどうかは入るまでわからないところがほとんどです。
そんな感じですから、人によっては「本当にその会社、大丈夫？」と悩んでいるかもしれません。
ただ、副業禁止かどうかを推測する方法は存在します。
やり方としては単純なもので、説明会やインターンに参加し、雰囲気や労働条件を探るというもの。
大企業であってもそうでなくても、副業への姿勢は千差万別です。
この記事では副業禁止かどうかを見分けるポイントを紹介します。
副業禁止かどうかが気になる人はぜひご覧ください。
※ニュースや就活サイト上では副業可と公式に宣言している企業もありますが、かといってそれだけだとあまりにも選択肢が少なすぎるでしょう。
某大手メーカー、某製薬会社、某人材・求人の会社…。
ニュースなどで大々的に副業可となっている企業はありますが、これらの企業はそもそもの入社難易度が高いのも事実です。
そこでどの企業でも使える方法をここでは取り上げています。
説明会やインターンに行く企業を対象に、取り上げているポイントに着目してみてください。
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副業に厳しいところってどんな会社？
副業禁止かどうかを確実に見分けるにはその会社の人に聞けばいいわけですが、かといってそれを聞くと目をつけられてしまい、採用されないかもしれない…
やる気のあるなしを見分けられる原因にもなりますので、なかなか聞きづらい質問です。
また、副業禁止と表向きはなっていなくとも、本業一本でない人には厳しいのが日本社会です。
その結果、探すべきはゆるい会社で、ゆるい環境であれば副業してもそこまで問題にはならないはず。
副業禁止の見分けるポイントはいくつかありますが、「なぜ副業禁止なのか？」を考えるとわかりやすいです。
副業禁止を見分けるポイント
以下、副業禁止を見分けるポイントを紹介します。
説明会やインターンに行った際に意識的に見ておくと、副業禁止かどうかを推測しやすいです。
副業禁止のポイントをまとめると
- 上下スーツ着用かどうか
- 労働時間・拘束時間の長さ
- 体育会系かどうか
となります。
とくに体育会系かどうかという指標は結構使えますので、インターンや説明会に行ったら雰囲気を見てみてください。
雰囲気以外にも、大学時代のサークルを聞いてみて運動部・部活をやっていたという回答が多ければ、体育会系の会社である可能性は高いです。そういう人を求めている会社、ということですので。
上下スーツ着用
私服で通勤可能なところ、スーツカジュアルでいいところは、副業に関しても寛容と考えていいでしょう。
逆に、スーツ着用が義務になっている場合には副業は期待しない方がいいです。
スーツ着用となっている場合、社員の真面目さが大切ということを表しています。
副業していることがバレたら、社員が片手間で仕事しているというイメージダウンにつながるため、副業に対しては厳しい環境である可能性が高いです。
スーツというのは真面目であることの記号ですので、副業に対してもあまりいい目はされないと思うべきです。
労働時間が長い
労働時間が長い場合、副業ができない、あるいは副業をいい目で見られない可能性が高いです。
18時以降も普通に働いている場合、残業が普遍化しているということ。
また、長時間労働が基本の職場というのは、それだけ真面目さが求められるということです。
会社の説明会などで資料をもらったら、労働時間の欄を見てみてください。
帰るのが遅いことが数字で書かれていることもあり、それは本業だけする人を募集していますという合図。
言いかえれば、人が集まる場でそのようなことを書いている企業の場合、副業は期待できません。
もし副業禁止規定がなくとも、物理的に作業時間が取れないということも十分考えられます。
体育会系の環境
体育会系の環境も、副業に対しては期待できません。
そしてコレ、判断基準としてはかなり使えます。
体育会系というのはスーツと意味するものが同じで、真面目さが求められるということです。
つまりはすべての時間を仕事に投じるべきということであり、仕事にコミットしない姿勢はサボりとみなされます。
上の言うことは絶対。
そのような環境で、果たして副業ができるでしょうか？
おそらくはできないはず。
もし規定に禁止の旨がなくとも、残業の可能性も十分に考えられます。
体育会系の職場に関しては、説明会や見学の時点である程度わかることもあるでしょう。
ゆるくない雰囲気、集団行動を強要する雰囲気がある場合、副業は期待できない・時間が取れないことを考えましょう。
まとめ
副業禁止に関しては、敏感になっている就活生も少なくありません。
しかしながら、見分け方が広く語られているわけでもありません。
そこで見るべきポイントが、この記事で紹介しているポイント。
全体としては真面目さを見るべきで、たまにパンフレットに帰宅時間を明記している会社もありますので、そこもきちんと見ておきましょう。
真面目な環境であれば本業一本が求められる可能性が高いですし、私服やスーツカジュアルでいいという場合には、そこまで副業に厳しくない可能性が高いです。
100%見分ける方法はありませんが、副業禁止にしている理由を考えたり、社内の雰囲気を考えたりすれば、副業禁止に関してもそれとなく見分けることが可能です。
説明会や見学で見る生の環境というのはそれだけ大切ですし、いくら特別な日だからといってごまかせるということもありません。
会社に行ったときにそれとなく真面目かどうかはわかりますので、なるべく行くようにしましょう。
インターンなんかは社内の雰囲気から、副業禁止についてもわかりやすいです。
内部を知るいい機会ですので、絶対に行くべきです。
副業禁止の会社に関する補足１：新卒は収入少ないので副業をすべき
副業禁止かどうかについては、可能な限り、確認しておいたほうがいいでしょう。
というのも、新卒で入ってもらえる給料は少ないですし、収入が少ないとそれだけキツキツの生活をすることになります。
入社後の条件というのは、入社前や就活中にはあまり明かされない部分も多いです。
まあ、それも考えれば当たり前のことでしょう。最初から良くない条件を表立って提示したら、人が来ませんから。
100％見分けるのは困難ですが、かといって副業という収入の手段が絶たれるのは本当に大きい。
使えるお金が月に5万円増えるだけでも全然違いますので、インターンに行くぐらいのことはした方がいいです。副業できなくなる前に手を打ちましょう。
副業禁止の会社に関する補足２：副業禁止の規定そのものは法律的にNG
この記事では触れませんでしたが、法律的にどうかという点は知っておくといいでしょう。
そもそもの話ですが、副業禁止規定そのものは日本国憲法に違反しています。
日本国憲法には職業選択の自由が保証されており、憲法は就業規則よりも優先されます。つまり副業（兼業）を禁止することは原則的に不可能です。
ただし勤務している会社と競合する会社で副業をすると業務秘密が漏れたりしまうので、法律上の扱いは「本業に支障をきたさなければOK」というものです。
競合他社で働かない、仕事で知った機密情報を漏らさない、会社の看板を汚さない、疲れすぎで働けないというのをなくす。
このあたりをきちんとやれば、法律的には問題ありません。
また副業の定義はきちんとしたものがありませんが、「給与」としてお金をもらっているかどうかが一般的な認識です。
株やFX、ブログやせどりによる収入は給与ではなく、また働いたとしても「個人で仕事を請けた」のであれば、給与としての収入とはみなされません。
本業でない会社で働く場合には、自分宛てに仕事を発注したものとしてお金を受け取ると給与扱いを避けられます。
副業をしても本業に影響しなければ問題ありませんので、就活では会社の雰囲気や拘束時間を見ればOKとなるのです。
副業が禁止されている会社の場合には、副業が物理的にできない、ネチネチ言われるといったことになります。
これらのポイントをもとに会場を観察すれば、それとなく見えてくるものがあるはずです。